2回連続で審査に落ちた場合、どのように対処したらよいでしょうか?

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「審査になかなか通らないのですが、どうしたらいいでしょうか?」

「何度も落ちてしまったのですが、理由が全く分かりません」

日々頂く相談メールには、こういった内容が多くを占めています。

ひとつめの銀行で審査に落ちて「あれ?」と思いながらも、さしたる原因も見つからない。。

「次は大丈夫だろう」と思ったら、また落ちてしまった。。

いよいよ不思議に思い、そこで初めてご相談に来られる方が多いのが現状です。

相談を受ける側からの本音を言えば、できるだけ早めに相談に来て欲しかった、という方も結構いらっしゃいます。

本コラムでは、連続で審査に落ちた場合の対処方法についてお伝えしたいと思います。

■立ち止まって審査に落ちた理由を探るのが基本

住宅ローン審査に落ちた場合の対処方法のアドバイスは、「まずは立ち止まって原因究明しよう」ということです。

審査に落ちるということは、なんらかの理由があります。

住宅ローンに関しては、金融機関は”できれば貸してあげたい”というのが本音です。

住宅ローンは他の融資に比べてリスクも少ないので、金融機関にとっては、ほぼ確実に利益が見込める商品だからです。

貸したいのに貸せない。そこには必ず理由があります。

少なくとも好き嫌いといった主観では決めていません!

まず落ちた原因をハッキリさせましょう

思い当たる節がない方ほど、原因究明に力を注いでください。

経験上、「なぜ落ちたかわからない」と相談にいらっしゃった方ほど、調べてみると明確な原因があります。

住宅ローン審査に通らない理由は、ほぼ以下の3パターンです。

①借入額が収入に対して大きすぎる

②返済能力が低いと判断された

③健康状態が悪い(団信に加入できない)

(参考:「住宅ローン審査に通らない(落ちる)3つの理由」)

 

③については自覚症状があるでしょうし、①については金融機関から「借入金額を下げてもらえれば通せます」というニュアンスの打診があるので、”審査に落ちた原因がわからない”というケースは、ほぼ②に集約されます。

さらに言えば、②の中でも個人信用情報に関する原因がほとんどです。

したがって原因究明でまず取りかかるべきことは、「個人信用情報を取り寄せ確認する」。

これに尽きます。

多くの方がここに原因を抱えているので、まずそこから始めてみましょう!

■待てるなら6ヶ月待って個人信用情報を確認する

原因が究明できて、かつ、それが軽微なもの(金融事故等でないもの)だとしたら、再申し込みを検討しましょう。

このとき、すでに何度も審査に落ちている方は、再審査のタイミングにも気をつけなければいけません。

あなたが色々な金融機関で審査を受けているという記録は、個人信用情報の履歴に掲載されています

審査結果までは掲載されていませんが、“○○銀行から住宅ローンの件で信用情報の照会がありましたよ”という履歴が6ヶ月間は掲載されるのです。

したがって、短期間でいくつもの金融機関から審査を受けていると、「この人はあちこちで審査に落ちてきたのだろうか・・・?」と最初から色眼鏡で見られてしまいます。

もしすでに3箇所以上の審査に落ちていて、住宅購入まで時期的な猶予が許される状況なのであれば、できれば6ヶ月経ってから再審査を受けるようにしましょう

その際には、6ヶ月たった時点で一度信用情報を取り寄せ、記録が消えていることを確認してから再申し込みしましょう。

■急ぎなら事前審査前に金融機関に事情を説明し相談する

住宅ローンを一刻も早く組みたい、という方もいらっしゃるはずです。

そのような方の場合も、当然ですが、審査に落ちた原因究明まではやってください。

時間的な猶予があろうとなかろうと、落ちた原因を解消できなければ審査に通ることはありません

そして、特定した原因が解消できるものではあるものの、6ヶ月経過することを待つことができないのであれば、手続きを前に進めるしかありません。

ただし、いきなり審査にかけることは避けましょう。

既にいくつか審査に落ちてしまっているのに、さらに次も落ちてしまったら、通りにくさに拍車をかけてしまいます。

そこで、次の審査に移る前に、金融機関の担当者にここまでの経緯を説明し、審査に通る可能性があるかどうか相談してみましょう

通る可能性があるかどうかも確認せず、いきなり事前審査にかけてしまうと、信用情報に審査を受けた履歴が残ってしまいます。

次の審査が最後だと思って臨むことが大事なので、確実に通るように伸張に進めるようにしましょう。

■まとめ

連続で審査に落ちてしまったら、まずその理由を明らかにし、落ちた原因を解消することが大切です。

数打ちゃ当たる方式で、引き続き審査を受け続けても、信用情報に履歴が残ってしまうだけで、金融機関の選択肢がなくなるという最悪の結果を招くことになります

原因究明は信用情報にあたることが基本ですが、どうしても分からない場合は専門家の手を借りましょう

経験を積んだプロに力を借りれば、原因究明も、解消方法も、きっとうまくいくはずです。

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